1972 年山形県生まれ、京都育ち。信州大学卒業後、株式会社新建新聞社（本社：長野市）に入社。新建ハウジング編集長を経て現職。ポリシーは「変えよう！ニッポンの家づくり」。「住宅産業大予測」シリーズなど執筆多数。住宅業界向け・生活者向け講演多数。

愛知県出身。不動産デベロッパー、(株)都市デザインシステム（現UDS(株)）を経て、2005年に(株)リビタの代表取締役、2009年に同社常務取締役兼事業統括本部長に就任。リノベーションのリーディングカンパニーへと成長させる。同年に（一社）リノベーション住宅推進協議会（現リノベーション協議会）副会長、2013年より同会会長に就任。2016年に不動産・建築の経営や新規事業のコンサルティングを主に行うu.company(株)を設立し独立。同年に不動産ストック活用をトータルでマネジメントするJapan.asset management(株)設立。2019年より(株)エヌ・シー・エヌの社外取締役。

1999年に株式会社桐井製作所 代表取締役に就任。
2008年より業界初となる「耐震天井」を開発、商品化し、全国の自治体、施主に対して普及活動を開始。
2020年に建設業界のデジタル化とオープンイノベーションをサポートする建設テックコミュニティ「ConTech LAB」を開設。中小施工業者の生産性向上と業界の健全化に向けたサポートを行う。
2022年に設立した公益財団法人KIRII財団では、建築学を専攻する学生や研究室を支援し、将来を担う人材育成や建築技術の研究発展に向けたサポートを行っている。

1995年 千葉大学大学院博士課程修了後、1997年に財団法人 国際技能振興財団 課長、および 工学院大学工学部建築学科 非常勤講師、法政大学社会学部 非常勤講師を務める。その後、2001年にはものつくり大学建設技能工芸学科 専任講師を、2005年には芝浦工業大学工学部建築工学科の助教授を務め、2009年より現職。国土交通省 専門工事企業の施工能力の見える化等に関する検討会 座長、建設産業人材確保・育成推進協議会 顧問などを歴任。

東京大学建築学科で槇文彦に師事し、槇総合計画事務所を経て１９９６年に池田靖史建築計画事務所（現IKDS）を設立した。建築家として酒田市公益ホール、日刊木材新聞社新社屋や日式温泉大和館（中国）、桃園捷運線台北中央駅（台湾）などの国際的設計活動を行う一方で、大学の研究活動では建築・都市と情報技術の進化の関係について注目した論考や成果を発表し、「建築情報学」の普及を呼びかけている。

1983年香川県生まれ。2011年東京大学大学院工学系研究科建築学専攻博士課程修了。首都大学東京准教授などを経て2022年より現職。専門は建築のつくられ方。沖縄、韓国、ベトナム、ラオス、シンガポールなどで住宅生産や技能者の調査を実施してきた。最近は、複雑形状のパビリオンを制作したり、プレハブ住宅や高層建築の歴史に関する書籍を執筆中。

1986年建設省（現国土交通省）に入省し、国土交通省、内閣府、復興庁、宮崎県、鳥取県等でまちづくり、道路政策、地方創生、建設業、不動産・土地政策等を担当。国土交通省都市局長、不動産・建設経済局長、内閣府地方創生推進事務局長等を経て2022年６月に退官し、７月より内閣府本府参与。同年10月より（一財）不動産適正取引推進機構 理事長を務め、不動産・建設DX、スマートシティ、ウォーカブルシティ、イノベーション創発都市、コミュニティ再生、健康まちづくりなどの政策研究、提言、支援活動も行っている。

日本/NY州法弁護士。慶応義塾大学卒業。西村あさひ法律事務所に入所しM&A/Corporate 案件を担当。その後Stanford Law School（LL.M）に留学。2015年3月に株式会社メルカリに入社。日本及び米国の法務に加えて大型資金調達、上場（Global IPO）におけるプロジェクトマネジメントを担当。2021年2月に株式会社アンドパッド入社。2023年1月に建設DX研究所を設立。2023年9月より上級執行役員に就任（現任）。